本学会は日本産業衛生学会利益相反ポリシーに則ります。
一般演題、企画プログラム（各種講演、シンポジウム）の発表者は、発表内容が利益相反に該当するか、座長及び発表者（共同演者を含む）1 人ひとりの利益相反状態の有無を ＜利益相反の判断のめやす＞を参考にして判断してください。
誰も該当しない場合には「無し」、1人でも該当する場合には「有り」として、発表する際には、利益相反状態についてタイトルの次のスライドに開示をお願いします。
＜利益相反の判断のめやす＞
発表研究に用いた薬剤・測定機器・器具・質問票・ソフト・システムと関連する、または それらの成果を利用する目的で関与する企業・法人組織・営利を目的とする団体等（以下、 当該企業等と略す）と、演題登録日から過去１年以内に以下に該当する関係がある場合、「利益相反に該当する」と判断してください。
Ａ）当該企業等の役員、顧問職で報酬額が年間100万円以上
Ｂ）当該企業等の全株式の５％以上の所有
Ｃ）当該企業等からの特許権使用料が年間100万円以上
Ｄ）当該企業等から支払われた日当や講演料の合計50万円以上
Ｅ）当該企業等から支払われたパンフレットなどの執筆に対する原稿料が合計50 万円以上
Ｆ）当該企業等が提供する委託研究や共同研究の研究費総額が年間200 万円以上
Ｇ）当該企業等が提供する奨学寄付金総額が年間200 万円以上
Ｈ）当該企業等が提供する寄付講座に所属している場合
Ｉ） その他、当該研究とは無関係な、当該企業等からの旅行や贈答品などの総額が５万円以上
＜開示方法＞
全項目に該当しない場合のスライド見本
1項目でも該当する場合のスライド見本
［研究倫理について］ 倫理的な配慮が必要な発表については、その対応をご記載ください。